職場環境への不満や、自分が本当にやりたい仕事をするために、転職を考える方がいらっしゃると思います。
終身雇用と言われていた昔と違って最近では、キャリアアップのために職場を移る方も増えてきています。
そんな中で、自分の技術や資格で勝負できるWebデザイナーは新しい職場を探したり、フリーになったりする方が多いです。
職探しをする上で、重要なポイントとは何でしょうか。
人それぞれ大切にしたいこと、基準は違うかもしれませんが、どんな方でも抑えておきたいポイントをお伝えします！
転職の希望条件
様々な理由があって、転職を考えているかと思います。
とにかく年収アップを目指したい方は、年収、ボーナス、時間外労働給などの条件から新しい職場を探すことができます。数字で明確にわかることなので、探しやすいでしょう。
経験によって年収アップの可能性もあります。また、近年では副業も認められるようになったため、メインで勤める会社とは別に仕事を受けて、休日などの空いた時間を調整して仕事を増やすという考えもあります。
次に、ワークライフバランスを考えて、心にゆとりのある生活を求める場合です。毎日多くの仕事に追われ、残業、休日出勤などが多く、自由な時間がとれないと、心身共に悪影響が出てしまいます。
働き方改革にしっかり取り組んでいるような会社を探すのもいいでしょう。人によっては、給料がこれまでより下がっても、ゆとりのある生活を求める方もいらっしゃるでしょう。
この場合、求人情報だけでは状況がわからないことも多いので、選考過程でしっかり労働状況を確認することが重要です。
仕事内容、役職などのスキルアップを求める方も多いでしょう。現在の職場ではそれが望めないと考えられる場合、ずっとその場所に留まっているよりも、新しい世界に飛び出していったほうが、充実した生活が送れます。
これらのように、自分が求める希望条件を明確にして、転職活動を始めましょう。
Webデザイナー転職で必要なこと
Webデザイナーの選考で重要なのが、これまでの制作実績（ポートフォリオ）です。
どのような実績があるのか、その人のデザインのテイストやセンスなどを判断するために必須です。日々仕事に追われて、次から次へと新しい仕事に取り組んでいらっしゃる方も多いでしょう。
転職を考え始めたら、空いた時間で少しずつ、これまでの制作物を整理していきましょう。
他社から依頼された仕事を行う受託ビジネスを行っていた方では、他人に公開できないものもあるかもしれません。しかし、選考目的のみの使用として、エントリーする企業に提示するのであれば可です。
また、専門スキル、技術などをアピールできる資格、事例などがあればしっかり提示しましょう。デザインスキル以外でも、語学力などに自信があれば、グローバル企業への転職を考えている場合はアピールポイントになります。
一般的な転職活動では、「30歳までに、35歳までに」などと言われる場合もあります。
しかし、Webデザイナーは専門職なので、年齢はそれほど気にされません。35歳、40歳など年齢が高くても、スキルがあれば大丈夫です。
転職を成功させるために
転職することを決めたら、まずはスケジュールを立てることが大切です。
Webデザイナーの場合、短期集中で勝負するのがおすすめです。はじめの2週間程で、これまでの自分の実績を整理し、応募書類を作成します。
自己分析をし、自分の求める条件などもここで明確にしておきましょう。
次に企業の選定、応募を行います。Webデザイナーの中途採用の場合、企業はすぐに入社してくれる即戦力になる人を求めています。
募集をかけるのは、欠員が出てしまったとき、事業拡大で増員したいときでしょう。したがって、選考に合格したら、すぐに入社する意志のある方のほうが求められています。
応募して、結果を待つのに2週間から1か月ほどを見ておきましょう。そこから1か月程で選考が進んでいきます。面接が数回行われます。そして、無事に入社したい企業が決まったら、契約についての条件の交渉などを行います。
同時に、現在勤めている会社には退職の交渉をしなければなりません。これに1か月程度かかります。
全て合わせて3か月程の短期決戦で挑むことをおすすめします。
様々な求人があり、選考を受けている間にも新たに求人が増えていくかもしれません。
迷いが出てしまうのは当然ですが、自分で期間を定めて転職活動を行うことで、集中して、自分と応募企業に向き合うことができます。
まとめ
Webデザイナーはしっかりと経歴があれば、転職しやすい職業です。これまでの自分の仕事内容について振り返り、整理しておきましょう。
あとは、自分のデザインのスタイルやセンスが企業に合うかどうかということになります。
企業探しでは、企業の方向性やデザインテイストなどをリサーチし、自分に合う所が見つけられるといいですね。
仕事内容だけでなく、働き方や福利厚生などの実情を理解した上で、自分が重視する条件にマッチする職場を選びましょう。
